将来性

　全国で400校以上の大学や短期大学が入試の際に日本漢字能力検定(漢検)の取得を人物評価・能力評価の基準に加えていることもあり、非常に役立つ資格となっています。また、日本漢字能力検定(漢検)は単位認定制度の該当資格にもなっていて、2級以上を取得することで高校の国語Ⅰを2単位取得するのと同じ効果があります。

平均年収や給料

　日本漢字能力検定(漢検)は、非常に守備範囲の広い資格であり、日本漢字能力検定(漢検)有資格者の平均年収データというものは存在しません。基本的に特に正規な日本語能力を求められるような仕事に役立つと考えられますので、行政書士や社会保険労務士、税理士、弁護士などの士業が有力な職場になると思います。士業以外では編集者や秘書などが挙げられるでしょうか。
　行政書士の平均年収などで考えると、独立開業した行政書士では1千万円を超える平均年収を得ている人もいれば、サラリーマンより低い300～400万円程度の平均年収の人もいるようです。この様な職種の場合は、顧客を開拓する営業努力をうまく行うことが成功の秘訣のようです。

給料以外の特典

　日本漢字能力検定(漢検)の特徴は、どのような企業でも評価してもらえる守備範囲の広さでしょう。このことは転職・就職に非常に有利な点と考えられます。意外に思えるのがソフトウェア開発会社などでも漢検の上級有資格者を求めているところです。ソフトウェアと言うとコンピューター言語を重視しがちですが、ユーザーに誤解を与えない表現で情報を与える為には日本語の能力も高くならなければならないという事でしょう。